 |
||
 |
躍進する、アメリカのペット業界日本と同様にアメリカでもペット業界は、毎年順調な伸びを示している。少子化・核家族により、ペットを我が子のように扱う人が増加していることが、この業界を伸ばしている。 ペット業界全体（小売業、獣医、グルーミングなどのケア産業、その他）の売上げは250億ドルと言われており、この数年間年率平均７％の成長を遂げている。ペットスーパーストアーと呼ばれるPETMART とPETCOの売上げは業界の33％を占めており、企業は止まることない成長を続けている。アメリカのペット業界、特に小売においては、ペットスーパーストアーとWebストアーが業界の成長を押し上げていると言っても過言ではなく、中小のペットストアーは、ニッチの市場を狙い特徴を出さないと生き残れなくなっているのが現状のようだ。 業界のトレンドとしては、これも人間同様、健康志向が広まっており、フード、トリート、サプリメントだけでなく、シャンプーなどのスキンケア商品などでもナチュラル系の商品が伸びている。その反面、生体販売は年々売上げが下がっており、アメリカのペット産業においては、生体販売は今度も縮小していくものと思われる。 ペット業界においては、マーケティングの考え方事態が他の業種と異なっている。まずPETCOは、1999年から3500の動物愛護団体に3400万ドルの寄付をしている。犬猫の生体の販売は早い時期から中止され、店内では週末毎にペットのADPTION（里親探し）が行われている。近年においては珍鳥の販売も中止され、この傾向はますます強まると思われる。動物ケアのための募金および、実際のボランティア活動が、PETCOの大きなマーケティングとなっている。 競合のPETMARTにおいても同様で、現在までに300万匹の犬猫が、PETMART Adoption Centerから里親に出された。PETMART Charities IncというＮＯＰも設立されており、募金活動、ボランティア活動が活発に行われている。 ペット問題は社会問題であり、このようにアメリカにおいては企業が自らこれらの問題に取り組んでいる。小売店だけでなく、ドッグフードメーカーなどのメーカーの愛護団体支援も活発である。日本とはこの点が大きな違いになっており、今後、日本も同じような方向に行くことを願って止まない。 現在、PETCOは全米の850店舗を構え11億7000万ドルの売上げがあり、PETMARTにおいては、全米に900店舗を構え42億3300万ドルの売上げをあげている。PETMARTの最近の動きとしては、ストアー内にグルーミングセンター、トレーニングセンター、クリニックを併設して店舗あたりの売上げを伸ばしている。 アメリカでは、62％の家庭でペットを飼っており、4000万家庭で犬が飼われ、3400万家庭で猫が飼われている。アンケートによると74％の犬、66％の猫が、飼い主より自分の子供として思ってもらっており、60％の犬にはクリスマスプレゼントも準備されていると言う。年間で犬に対しては405ドル、猫に対しては371ドルが使われているという統計がでている。都心部においては、核家族化が進んでいるので、さらに平均値が高いと思われる。 また、ペット商品の成長度においては、ドッグフードが12％、ナチュラルトリートが8％、ペットアパレルが5％、ペット用ギフトが4％、首輪とリーシュが4％となっている。 ペット関連トレードショー Sept. 16-17 Sept. 18-20 Sept. 18-20 Sept. 19-20 Oct. 12-14 Oct. 20-21 Nov. 2-4 Nov. 16-18 2008 Feb. 21-22 Feb. 23-24 （T-Cross Inc.） |
|
 文章および画像の無断使用・転載はおことわりいたします (c) 2002-2006 Com Studio Corporation |
||